2023.4.12

 

院長みやもとです

「職場の腰痛マニュアル」

読売新聞より引用

2023.4.12

欠勤などで膨大な経済損失につながりかねない動く人の腰痛を減らそうと、厚生労働省の研究班が、産業医や産業保健師向けの対策マニュアルを作成しました。予防の体操やぎっくり腰になった時の対処法など日常生活にも役立つ内容です。

年間3兆円の損失

腰痛は、へそよりやや上の背中からお尻の下までの範囲で1日以上の痛みがあることを指します。がんや、椎間板ヘルニア、尿路結石など原因となる病気があるものと、ない物に大きく分けられます。多くは原因となる病気がありません。厚労省の調査によると、腰痛は自覚症状の中で男性は1位、女性の2位にあげられています。20～79歳の6万5000人を対象にした専門家の調査では84％が腰痛を経験し、25％は仕事や学校を休んだことがありました。欠勤や痛みを抱えながらの出勤で生産性が低下することによる経済損失は、年間3兆円に上るとする試算もあります。

こうした背景から2021年度にマニュアルが作成されました。原因に病気が隠されていないか見極めるため、①横向きになってじっとしていても腰がうずくことがある②がんの治療歴がある③原因不明の熱がある＿＿など7項目の中で一つでも当てはまれば医療機関の受診を勧めています。

病気が原因ではない腰痛については、前かがみで重い荷物を持ち上げる時に猫背になる姿勢やストレスなどの積み重ねによって、腰痛を発生させる負担が蓄積されるとしています。

その回避策として、胸とお尻を突き出した姿勢を紹介しています。重量挙げの選手がバーベルを持ち上げる時の姿勢に近いです。

蓄積された腰の負担を和らげる体操も紹介しています。お尻に両手を当ててから、のけぞる「これだけ体操」です。腰の筋肉をほぐすことが期待できます。

ぎっくり腰の対処法では、うつぶせになってゆっくり体をそらす「アシカポーズ」を解説しています。かつては安静にしてコルセットで固定することがよいとされていましたが、現在は活動を維持する方が回復につながるとされています。

マニュアル作成の責任者で、東大病院元特別教授の松平浩さんは「腰痛への理解を深め、適切な姿勢や体操で改善につなげてほしい」と話しています。

社員向けに実践

横浜市の情報システム企業「エクサ」は、このマニュアルに沿った社員向けの腰痛対策を取り入れています保健師の白田千佳子さんによると、コロナ禍に在宅勤務が拡大すると、腰痛を訴える社員が増えたそうです。通勤しなくなり活動量が減ったことや、オフィスの椅子より腰に負担がかかることなどが考えられました。21年5月、松平さんを講師にオンラインでの公演を開き、体操などを実践しておらいました。150人が参加し、7割が「その後、仕事のパフォーマンス向上に役立った」と回答した。その一人、田崎裕也さん(39)は「以前は3か月に1度、整体院に通っていましたが、体操を始めて行かずに済んでいます」と笑顔で語ります。白田さんは「参加者の満足度が高かったので、さらに多くの社員に腰痛対策が届くよう工夫したい」と思います。

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これらの対処法が

効かない方は

コリが強い

筋肉が硬すぎて

ただの安静

体操　運動

湿布　塗り薬

電気治療

注射　痛み止めの薬

が効きづらいはず

 

整形外科は

骨の状態しか

診てませんよ

 

こうなると

保険医療機関では

対応が難しいでしょう

 

当院は

どこに行ってもなかなか

治らない患者さんが

全国　世界中から

いらっしゃる治療院です

 

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